別冊商事法務No.395
財務情報の開示と傾向

平成26年５月末現在の日経400に属する会社の３月決算を調査対象とし、その中から220社を抽出。主として有価証券報告書の注記事項につき、三期比較を行い、開示のトレンドを調査。

第1章　調査対象220社に関する事項
　第1節　連結子会社数
　第2章　注記事項
 　 第1節　会計方針の変更
　　第2節　未適用の会計基準等
　　第3節　表示方法の変更
　　第4節　会計上の見積りの変更
　　第5節　会計方針の変更を会計上の見積りの変更と区別することが困難な場合の注記
　　第6節　連結貸借対照表関係
　　第7節　連結損益計算書関係
　　第8節　連結株主資本等変動計算書関係
　　第9節　連結キャッシュ・フロー計算書関係
　　第10節　金融商品関係　
　　第11節　有価証券関係
　　第12節　デリバティブ取引関係
　　第13節　退職給付関係
　　第14節　ストックオプション関係
　　第15節　企業結合等関係
　　第16節　資産除去債務関係
　　第17節　賃貸等不動産関係
　　第18節　セグメント情報関係
　　第19節　関連当事者情報
　　第20節　1株当たり情報
　　第21節　重要な後発事象
　　第22節　連結附属明細表
　　第23節　特例財務諸表適用会社